ポツダム宣言
戦後70年を期して、日本人の正義と大義を否定する
ポツダム体制を打破せよ
【戦後体制を根源的に見直し新たなる門出の年にせよ】
平成27年を輝かしい日本の出発の年にする事は可能なのか、70年という長い年月を日本国と日本人は自虐的歴史感と贖罪主義により、日本精神を自縛し、世界に向かって何も言えぬ「敗戦国家」になってしまった。今日本は歴史上類を見ない捏造と虚報により最も軽蔑する国として世界中から蔑視されさげすまされている。
このような誇りも矜持もない国に甘んじている事はもはや許されない。今に生きる日本人として大いなる決断を迫られているのだ。
【大東亜戦争はいかなる戦争であったのか】
私たち日本人は先の大戦について実は何も教えられてこなかったと言っていい。「戦争について語る」ことは、敗戦によって日本にもたらされた悲劇を語り継ぐのみに限定され、「日本のような弱小国が、世界の強国に立ち向かう事は愚かな事である」と言う結論を常に導き出す事に終始していた。しかし大東亜戦争が始まる前の世界の情勢を冷静に見てみれば日本の正義と大儀をはっきりと見ることが出来るのである。
日清・日露戦争を国家存亡を賭けて戦い抜いた、アジア唯一の、いや有色人種の国として唯一の独立国家は日本だけであった事はまぎれもない事実であり、世界に誇るべき国家であった。しかし日本以外の有色人種国家（アジア・アフリカ）は全て白人による西欧列強に支配され、植民地とされていた。白人による植民地支配こそ実質的な戦前の世界の基本構造であった。この世界を一部の国々が私物化し、植民地として支配し続ける現状に対し異を唱え、アジア開放を主張したのが日本であった。安定した植民地支配により、その国の富を理不尽に吸い上げ、その国民には教育の受けさせずに奴隷のように働かせる。欧米植民地は列強諸国にとっては生命線であり決して手放せるものではなかった。
アメリカは植民地獲得競争に後れを取っており、日露戦争の仲介役を引き受けた事を機に満州への権益を求めて日本と対立する事になった。日本は満州を日本の植民地にするのではなく「五族協和の王道楽土」とし、完全な独立国家として誕生させたのである。
昭和16年12月8日、日本は米英に対し宣戦布告、戦争の目的として「自存自衛」と「東亜新秩序の建設」（アジアの植民地からの開放）を掲げたのである。
日本軍はアジアの諸国との戦をした訳ではない。アジア諸国を植民地として支配している欧米列強の軍と闘ったのであり、アジア諸国の民族解放闘争として闘ったのである。
そうでなければマレー半島コタバルに上陸した陸軍が55日でマレー半島全土を占領し70日目にはシンガポールを陥落させなど出来る訳がない。約半年間で東南アジア全土を占領し、数百年間続いた白人によるアジア支配に終止符を打つ事が出来たのである。
世界の歴史の中で燦然と輝くこの快挙は、何人も消し去る事が出来ない歴史的事実である。
19世紀から20世紀にかけて軍事力によって世界支配を続けてきた白人帝国主義国に対し、東アジアの小国であった日本が有色人種の国家として唯一の独立国家であったが故に全ての欧米列強の敵となり、孤立無援の闘いを闘い抜いた戦争こそ、大東亜戦争であり、人類の究極の目的である、人種差別のない世界の実現を求めたものであった。
【ポツダム体制を打倒せよ】
昭和20年7月17日、ベルリン郊外ポツダムに米大統領トルーマン・ソ連書記長スターリン、英首相チャーチルが集まり会談を開いていた。チャーチルは総選挙で敗北した為、アトリーと交替した。目的は対日降伏勧告宣言を作成する為であった。7月26日、中華民国、蒋介石総統の了解を得て、米･英･中の三代表の連名で発表された。これが「ポツダム宣言」である。スターリンは「日・ソ中立条約」が有効中の為、参加できなかった。この宣言は昭和18年12月1日の「カイロ宣言」と昭和20年2月11日の「ヤルタ協定」に基づいて作成されており、戦後体制を決定する宣言であった。対日軍事組織としては20年6月には51ヶ国を集めた国際連合を結成し、敵として日本を特定していた。カイロ宣言では日本の事を「野蛮な敵国」と決めつけ「暴力と貪欲」な国家とした。
日本は自らの正義と大義を何一つ主張する事が出来ず、このポツダム宣言を受諾した。
このポツダム宣言に基づいて極東国際軍事裁判が開かれでっち上げに基づいた判決が下された。更に日本が再起不能になる憲法が作製され制定された。日本が独立する為にはこのポツダム思想を元に作られた「サンフランシスコ講和条約」を結ばなければならなかった。日本は何一つ自らの主張をする事を許されず、負け犬として独立だけが許された。このようにして日本の戦後は始まったのである。講和条約に参加しなかった国は韓国・中国・ソ連・チェコスロバキア・ポーランドであった。
日本が昭和27年4月28日、サンフランシスコ条約発効を得て直ちに行わなければならなかった事は占領憲法の廃止であった。言葉を変えて言えば、日本人の誇りを取り戻す事であった。しかし当時の自由党は負け犬の道を選んだのである。
今年の平成27年は日本がポツダム宣言を受諾して70年を迎える。つまりポツダム体制は戦後の世界の体制として70年を支配していたことになる。ポツダム体制とは日本という国を二度と世界の舞台に上がらせない体制であるから被害国は日本だけだ。では70年前の日本を「暴力と貪欲」な「野蛮な敵国」と定め、現在に於いても平然と「30万人を虐殺した」とか「慰安婦は性奴隷」だと主張し、日本を攻撃している中国・韓国とそれに同調している米国に対し、日本は有効な反撃が出来るのか。ポツダム思想に犯された日本人にはそれは不可能な事だろう。
戦争とは大義と大義のぶつかり合いによって起きるものである。勝敗は物理的結果であって正義、不正義の結果ではない。大東亜戦争の大義はアジアの植民地の解放にあった。アジアを支配していた欧米諸国にとって許されざる国として日本が存在していた。彼らにとっては日本を自分たちと同じ植民地侵略国としなければ説明がつかなかった。うす汚い、三人の世界の指導者はヤルタに於いて戦後の領土の分割の密約まで交わしていたのだ。
戦局は三人の思い通り、日本を敗北に導き、ポツダム体制とポツダム思想が戦後の世界体制として成立した。しかし日本の戦いは無駄ではなかった。日本軍によってアジア全土から追放された支配者たちは、再び植民地支配を目指してアジアに舞い戻っては来たが、日本軍の闘いを知ったアジアの国々は有色人種でも白人に勝利する事が出来るという可能性と勇気を持つ事が出来たので次々と独立の道を進み、アジアから植民地を無くしてしまった。アジアの人々の悲願であった人種差別と植民地支配からの開放が実現したのである。
戦争の敗北という民族存亡の危機を迎えながらも、日本が「自存自衛」として闘った大東亜戦争はアジアの開放、それに続くアフリカ諸国の独立を結果として実現したという事を誇りを持って語り継ぐ事こそ「ポツダム体制」打破であり、現在の日本人に求められている事である。
70年という年月は一つの思想が発生して滅びていく時間としては充分であろう。1917年ロシアで発生し全世界を席巻した社会主義革命もソ連崩壊により幕を閉じた。ポツダム体制も幕を引かせるには充分すぎる時間が経過している。それには何よりも日本人自身が自らの歴史に自信を持ち誇りを取り戻す事により実現が出来る事なのだ。昨年8月、日本と日本人を卑しめる捏造を朝日新聞が認めた事で情況は大きく変わった。「何から何まで日本が悪かった」という国民の意識を変え、真実は何かという普通の意識になってきたからである。
戦後70年を迎えた今年は本当の意味での、未来への一歩を踏み出さなければならない。その為にこそ、先の大戦で散華した戦没将兵の名誉を回復し、その功績を称える慰霊活動こそ「日本精神の復活」であり、「未来への一歩」を踏み出す運動になってゆくのである。
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